羊水検査の費用はいくら？保険適用可否をやその他検査費用もご紹介！

生まれてくる赤ちゃんが染色体異常を患っているかどうか分かる羊水検査。

赤ちゃんがどんな状態なのか早く知りたい！と検査をご検討されている方も多いのではないでしょうか。

しかし、羊水検査を受けたいと考えていても

• 羊水検査の費用は全体でどれくらいかかるの？
• 保険などでなるべく安く検査を受けられないの？

などお金の問題も心配な方が多いと思います。

この記事ではそのように考えている妊婦さんのお悩みを解決するために

羊水検査の費用だけでなく、公的医療保険制度、高額療養費制度、医療費控除などの公的制度の適用可否や、羊水検査のリスクを避けるために一緒に受けるスクリーニング検査の費用なども加味して、羊水検査にはおおよそどれだけの費用がかかるのかを説明していきます。

羊水検査とは

羊水検査にかかる費用の説明に入る前に、まずは羊水検査とはどんなものなのかを確認しておきましょう。

羊水検査とは、出生前に赤ちゃんがなんらかの病気を患っているかを確認する出生前診断の一つです。出生前診断は出生前検査や出生前遺伝学的検査(出生前検査の中でも染色体などが原因の病気に特化した検査)などと呼ばれることもあります。

中でも、羊水検査は染色体異常の有無をほぼ100%診断できる確定診断と呼ばれる検査で、妊娠15週〜16週以降に検査が可能です。確定診断には他にも妊娠11週目から検査が可能な絨毛検査があります。

羊水検査の流れ

羊水検査は2種類あります。染色体を培養するG-band法と、培養をしない簡易的なfish法です。今回は主流な培養をするG-band法について説明します。

1. エコー(超音波検査)で胎盤の位置、羊水量が十分であるかを確認し、穿刺(針を刺すこと)ができるかどうか判断します。
2. 穿刺が可能であれば、感染予防のために消毒した針をお腹に指し、羊水を20ml採取します。採取後、経過をみて、その日に帰宅する場合と入院をする場合に分かれます。また、3日分の抗生物質が処方されますので内服する必要があります。
3. 採取した羊水中の胎児細胞を培養、染色し、顕微鏡で異常がないか確認します。約2週間から3週間で結果が出ます。

羊水検査のリスク

羊水検査はリスクも存在することを理解しておきましょう。

羊水検査のリスクは穿刺針の影響で、流産(0.3%の確率)、母体障害、破水、出血、羊水塞栓症、子宮内感染症などの危険性があることなどが挙げられます。

そのため、染色体異常の可能性までしかわかりませんが、リスクの無い非確定検査を受け、染色体異常の可能性を指摘された場合のみ、羊水検査受けるという流れが一般的です。

検査の限界

確定診断である羊水検査ですが、検査には限界があり、上手く結果が出ないこともあります。

染色体モザイクが出てしまう可能性がある

ごく稀なことですが、胎児が異常のある染色体と正常な染色体の二つを持っていることがあります。この状態を染色体モザイクと呼びます。

培養時に正常な染色体と異常な染色体の両方を確認できれば染色体モザイクと診断できますが、実際は胎児が染色体モザイクなのに、正常な染色体しか確認できなかった場合は出生後にようやく染色体異常であると判明する場合があります。

双子の場合検査が不明確になってしまう可能性がある

双子の場合はお互いの羊水が混ざりあってしまい、検査が不明確になってしまう可能性があります。

検査対象となる遺伝性疾患

検査対象になる遺伝性疾患はそれぞれの出生前診断で異なります。羊水検査においては以下の種類になります。

染色体の数の異常

ダウン症候群(21トリソミー)、エドワーズ症候群(18トリソミー)、パトー症候群(13トリソミー)、ターナー症候群、クラインフェルター症候群など。

染色体の構造上の異常

転座(染色体の一部が切断され、他の染色体に付着してしまう状態)や、欠失(染色体の一部が無い状態)など。

染色体異常の原因

染色体異常が起きる原因はまだはっきり分かっていませんが、以下の項目が染色体異常に関係していると言われています。

1. 夫婦のいずれかが，染色体異常の保因者である場合
2. 染色体異常症に罹患した児を妊娠，分娩した経験がある場合
3. 高齢妊娠の場合

特に③の高齢出産については、日本の第1子出生時の母親の平均年齢が30.7歳(2012年)で37年間で4.4歳上昇している背景もあり、赤ちゃんの染色体異常を心配されている方も増えています。

さらに、35歳以上になると染色体異常の可能性が高くなるという調査もあります。

羊水検査の費用

羊水検査の費用は約6万円〜20万円になります。また羊水検査の費用保険適応がないため、全額自己負担になります。

同じ羊水検査でも費用に差がある理由は大きく分けて二つあります。

1つ目は検査終了後の入院の有無です。

2つ目は胎児細胞を培養し、全ての染色体の数的異常を調べるG-band法か、培養せず、一部の染色体の異常を調べるfish法のどちらを用いるか、または両方を用いるかです。

確かに検査方法や、検査後のケア方法の選び方によっては安く検査を受けることもできます。

しかし、低い確率と言えども帰宅後の破水の可能性を完全には否定できないこと、fish法では全ての染色体異常を診断することができないことなど、デメリットもあることに注意してください。

利用できない保険などの公的制度

医療費の負担額は通常、医療費から国や自治体からの控除額を引いたものになります。

しかし、日本ではアメリカやイギリスなどの出生前診断が主流の国と比べ、羊水検査に対する公的制度が整っていません。そのため自費で賄わなければならない部分が大きいです。

今回は妊娠中によく耳にする公的制度の中で羊水検査には利用できない制度を紹介します。

公的健康保険

一般的に、職業によって国民健康保険、健康保険、船員保険や共済保険など加入している保険は異なりますが、いずれかの公的健康保険には日本国民すべてが加入しています。しかし、羊水検査を受ける際は全ての公的健康保険を利用できません。

公的医療保険が適用されるのは病気や怪我をした時の「治療費」のみになるため、治療に繋がらない羊水検査は対象外になります。現在、ダウン症などの染色体異常は治療ができないのです。

対象外になる医療行為には他にも、出産費用、妊婦健診、治療に繋がらない健康診断や人間ドッグなどがあります。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、一ヶ月の医療費の自己負担額が一定額を超えた際、超えた分の医療費が高額療養費として支給される制度のことです。こちらは公的健康保険内の制度のため、治療につながらない羊水検査は対象外になります。

医療費控除

医療費控除とは、支払った医療費が10万円を超えた際に、税金を計算し直す制度です。確定申告の際に利用できます。国税庁のHPによると、出産に伴う費用の中でも、定期健診費用、通院費用、入院中の病院で支給される食事などは控除の対象になりますが、羊水検査は健康診断のように検査後、治療を伴うものではないため、対象から除外されています。

国や自治体からの補助金

特に補助金はありません。最近では、妊婦健診費用の給付を行なっている自治体が増えていますが、羊水検査は希望者が受ける検査であり妊婦健診とは異なるため、対象外となっています。

羊水検査以外のスクリーニンング検査費用

羊水検査を受ける際、一緒に確認して欲しいのがスクリーニングとして受ける非確定検査です。先ほど説明しました通り、羊水検査のリスクを回避するために、非確定検査で染色体異常の可能性を指摘された場合のみ羊水検査に進むという流れが一般的だからです。

今回は4つの非確定検査の費用と概要をご説明します。

超音波検査

超音波検査の費用は約8千円〜6万円になります。

超音波検査とは超音波機器(エコー)を使い、胎児の形態から疾患の可能性を判定する検査です。通常妊婦健診で行う検査と異なり、より詳しく胎児の状態を検査します。医療機関によって胎児ドッグ、胎児超音波検査、超音波スクリーニングなど様々な呼び名があります。

妊娠初期にはNTと呼ばれる首の後ろのむくみを測定し、ダウン症などの可能性を診断しますが、妊娠中期にはより詳細な形態異常を確認するなど、妊娠週数によって検査対象が異なります。

遺伝学的検査ではないので精度は劣りますが、安く診断を受けられることが魅力です。

母体血清マーカー検査-クアトロテスト-費用

母体血清マーカー検査の費用は約1万円〜3万円になります。

母体血清マーカー検査(クアトロテスト)とは採血した母体血中の胎児や胎盤由来のたんぱく質を検査する血液検査です。お手頃な価格ですが、結果が確率で表示されたり、そもそもの検査精度が80%だったり、実施時期が妊娠15週〜18週と遅いため、羊水検査を加味すると、結果をどのように解釈するか事前に決めておく必要があります。

コンバインド検査

コンバインド検査の費用は約3万円になります。

コンバインド検査とは超音波検査と母体血清マーカーテストを同時に行う検査です。妊娠11週〜13週に実施され、精度は83%ほどになります。

新型出生前診断-NIPT-

新型出生前診断の費用は約20万円前後になります。

新型出生前診断(NIPT,nipt)は、血液中のDNA数を調べ、正常値よりも多い場合をトリソミー(通常2本の染色体が3本ある状態)と呼ばれる染色体異常として判断します。採血は20mlほどです。実施時期が10週以降と早いこと、精度が99%と他の非確定検査に比べて非常に正確性が高い検査であることがメリットとして挙げられます。

その分、他の非確定検査と比べ、少し高額なのが気になりますが、もし陽性だった場合、羊水検査の費用を負担してくれる病院もありますので上手に利用しましょう。

後悔しない選択を。そして安心して出産を迎えましょう。

今回は羊水検査にかかる費用どのくらいなのか、保険などの公的制度利用可否やスクリーニング検査の種類を加味してまとめました。ほとんどが自己負担ですが、NIPTの場合は陽性の場合羊水検査を無料で受けられるなど、負担を小さく済ませる方法もあります。

出生前診断は必ずしも自分が望んでいる結果が出る訳ではありません。特に羊水検査は陰性か陽性かが確定します。その時決断を下すのは他でも無い両親であるご夫婦お二人です。

もし羊水検査を受けるべきか悩んでいたり、少しでも不安なことがあれば、かかりつけの産婦人科を受診するだけでなく、遺伝カウンセリングを行なっている医師に相談しましょう。

安心して出産するための新型出生前診断(NIPT)という選択肢

■妊娠中のリスク管理には出生前診断が有効です

妊娠すると心身が変化をはじめ、妊婦さんとお腹の赤ちゃんは様々な要因から病気になるリスクが高くなります。出生前診断は妊娠管理の上で有益な情報源となります。

胎児に異常が見受けられる場合には早期に準備ができますし、流産しやすいなどの特徴が見られる場合は個別の対応をすることが可能になります。
早期の発見には、出生前診断の中でも採血のみで高精度の検査が可能なNIPT(新型出生前診断)がおすすめです。

■八重洲セムクリニック(東京)・奥野NIPTセンター(大阪　奥野病院横)のNIPTはこちら(新型出生前診断)

八重洲セムクリニックと奥野NIPTセンターの特徴、他院との違いについては「当センターが選ばれる理由」で解説しています。こちらも是非ご確認ください。